ＭａｒｕｉＧａｓ災害救援隊、全国一斉訓練

全国７１会場、１９９５人が参加

ＭａｒｕｉＧａｓ災害救援隊は１０月２２日、全国７１会場で「ＭａｒｕｉＧａｓ災害救援隊全国一斉訓練」を実施し、１９９５人が各会場で大規模災害などを想定した救援訓練に参加した。

冒頭、訓練開始挨拶に登壇した岩谷産業の島崎幸三総合エネルギー事業本部長は「ＭａｒｕｉＧａｓ災害救援隊は１９９５年の阪神・淡路大震災を契機に結成され、これまでに出動３４回、延べ２６６９人が復旧支援活動に従事してきた。今年発生した令和熊本地震においても出動があり、被災地において、設備点検や修繕など早急な復旧に向けて尽力してくれた隊員に改めて感謝する。近年、地震や豪雨などの自然災害が頻発しており、迅速な対応に向けてＭａｒｕｉＧａｓ災害救援隊の役割はますます重要になっている。本日の全国一斉訓練を通じて各地域の実情に応じた対応力を高め、隊員のさらなるレベル向上を図ってほしい」と述べた。

その後、全国マルヰ会副会長の平田庄治氏は「令和熊本地震では、頻発する自然災害に対する備えと訓練の重要性が改めて認識された。いざという時にどうするかを考えながら今日の訓練はもちろん日頃より、手順やルールを確認し、技術や技能の修得に励んでもらいたい」と呼びかけ、各会場に向けて訓練開始を告げる号令を発令。

今回の訓練では令和熊本地震の出動に関する報告や実態の説明が行われ、岩谷産業の林裕幸マルヰ会事業部長が令和熊本地震の概要を解説。令和熊本地震においてＭａｒｕｉＧａｓ災害救援隊は九州・中国・四国・近畿の各ブロックから災害救援隊が出動し、延べ４５４人が１５日間にわたり復旧支援活動を実施した。

［ ＭａｒｕｉＧａｓ災害救援隊全国一斉訓練 ］

また、今回の訓練では令和熊本地震で最大震度７を観測した宇城市に拠点を置くＬＰガス販売店である宇城ガスの篠塚宗太郎取締役が被災時の現地における状況などを説明。

篠塚取締役は「正直なところ被災直後は先が見えないという状況だったが、ＭａｒｕｉＧａｓ災害救援隊の迅速な救援と温かい言葉もあり、８月９日までには復旧が完了し、作業の長期化を防ぐことができた。被災地にあるガス事業所として改めて感謝を申し上げたい」と謝意を述べた上で、「今回の被災や活動を教訓として日頃からの備えるべきこともいくつかある。例えば、日常の点検においてガス容器に取り付けるチェーンなどの部品が老朽化していたら迅速に交換することで、容器の転倒などを防止することにつながる。また、防災工具などのチェックも日頃から徹底的に行うべきであると実感した」と語った。

そして、イワタニ南九州の上野恵太専務取締役兼営業本部長が災害救援隊の活動報告を実施し、「今回の活動では復旧作業の状況を共有し、復旧作業場所の重複や漏れを防止するなど効率性と精度を高めるためにタブレットを活用した進捗管理を実施した。リストなどでＡＩを利用するなど早急な復旧に向けて、デジタル技術が有効であるケースが示された」と解説。

一方で被災地における課題として「出動時期が７月から８月という時期であったことから夏季における復旧作業時の猛暑対策は必須であると痛感した。また、水道インフラは他のインフラより復旧が遅れている傾向があり、断水している地域などで、活動中の水をどのように確保するべきかなどは大きな課題だ。また、ガソリンが不足している地域もあり、一部のガソリンスタンド周辺で渋滞が発生するなどの問題も起きていた。復旧作業に当たってはガソリンも活動に不可欠なエネルギーとなるため、非常時に備えて地域のガソリンスタンドとも連携していくことも重要になる」と指摘した。

全国一斉訓練は各エリアで起こりうる災害を想定した訓練が会場ごとに行われており、ホームエネルギー関東・前橋ＬＰＧセンター（群馬県前橋市）では、３９人が参加。栗原祐二郎マルヰ会関東地区会会長（群馬支部）は「訓練により、もしもの時に備える力を向上させるとともに、互助の精神で隊員間の連携体制を強化してほしい」と挨拶した。

【炊き出し訓練】

同センターでは「点呼・連絡訓練」、「防災工具チェック」、「災害救援隊マニュアル読み合わせ」、「保安講習会」などを実施したほか、炊き出しセット「デリバリーステーション」による炊き出し訓練も行った。

その後、岩谷産業の古沢茂樹関東支社長が挨拶し、「今日は令和熊本地震における活動状況や課題を全国の隊員に共有する機会となった。今回、学んだことをぜひとも各隊員の事業所に持ち帰り共有してほしい。そして、大規模な災害が発生した際の対応などを日頃から意識する重要性などを認識してもらいたい」と述べ、無事に訓練は終了した。