溶接ニュース 2021年4月13日付、第3382号

21/04/13

■求められる溶接の効率化
溶接をはじめとするものづくりの「高効率化」が重要性を増している。コロナ禍による物流の停滞などの影響により、海外に進出していた生産拠点が国内に回帰する動きがでてきており、今後の国内の溶接事業者には国際競争力を踏まえた「迅速な対応」が求められているためだ。溶接業務の効率化で、売上を伸ばしている3社を紹介する。
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■セキネ、溶接士の手作業に注力
溶接士の技能を競争力に変える企業がある。東京・あきる野市にある溶接工場のセキネ(布澤新五社長)である。同社は1966年に創業。高度経済成長期には大手メーカーの製品など量産品を手掛けることもあったが、現在は溶接士の技能に重点を置き、「溶接士による試作品製造が最適である」と、一点物の各種筐体やフレームの溶接加工に力を入れる。
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■矢留工業、ロボでダクト溶接
空調ダクト製造で古くから溶接ロボットを使ってきた矢留工業(愛知県春日井市、東海林(しょうじ)昌仁社長)は、オリジナル溶接ロボットを駆使した製造を行っている。マグ溶接とティグ溶接の2本のトーチを持ったロボットと、2つのガン(電極は4つ)が付いた抵抗溶接機。いずれもシステムインテグレータと一緒に知恵を出して開発したものだ。
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■ムラタ溶研、電磁鋼板用溶接装置を開発
現在、次世代の市場を巡り、電気自動車(EV)向けの技術開発が活発化しているが、ムラタ溶研(大阪市淀川区、村田倫之介社長)はこのほど、EVのコア技術であるモータに不可欠な電磁鋼汎用の接合装置を開発したと発表した。最大の特徴は薄板対応を強化したことで、同社が手掛ける電磁鋼汎用製品では最薄となる厚さ0・15-0・3ミリの電磁鋼板を接合することができる。想定価格は950万-1200万円。3月中に発売する予定で、今年中に20-30台の販売を目指す。

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