検査機器ニュース

2021年の記事一覧

2021/05/05

第1443号

●《トップニュース》2022国際ウエルディングショー始動 史上最大規模目す 
我が国溶接界の一大イベントで2022国際ウエルディングショー」(主催=日本溶接協会、産報出版)が来年7月の開催に向けて動きだした。4月13日、東京・千代田区のステーションコンファレンス万世橋で第1回運営委員会(委員長=西尾一政九州工業大学名誉教授)が開催され、会期、テーマならびに国際溶接学会(IIW)との連携など企画概要が決定した。今回は国際溶接学会(IIW)22年次大会・国際会議と同時開催になる。開催テーマは、「日本から世界へ 溶接・接合、切断のDX革命-製造プロセスイノベーションの到来-」。DX(デジタルトランスフォーメーション=最新のデジタル技術を駆使したデジタル化時代に対応するための企業変革)による将来を見据えた溶接・接合関連技術の展示会を目指すことになる。
技術インタビュー・日立造船機械事業本部 平田健一氏
阪大/IMEC、貫通電極の非破壊検査技術開発
リンクス、AI画像処理検査装置発売

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2021/04/20

第1442号

●《トップニュース》日本溶接構造専門学校で入学式・新入生18人国際色豊か
日本溶接技術センター付属日本溶接構造専門学校(川崎市川崎区、大北茂校長)は4月8日、同校大講堂で2021年度入学式を行い、新入生18人が新たな学校生活をスタートさせた。新入生を代表して真山琳さん(鉄骨生産工学科)は入学式を迎えたことに対しての喜びと関係者に向けた感謝の気持ちを述べた上で「専門的な技術と技能の習得に精一杯努め、高い志を持って日々精進していきたい」と抱負を語った。校は鋼構造物製造の重要な基幹技術である溶接と非破壊検査の二つの柱に関して、製造現場の中核となる中・上級技術者を育成する日本で唯一の専門学校。今年度は溶接・検査技術科5人、設備・構造安全工学科4人、鉄骨生産工学科9人が入学した。今年度は韓国やコロンビア出身の新入生もおり、国際色が豊かな顔ぶれとなった。
IHI・ヤマキ、かつお節の非破壊検査装置開発
新入社員のためのNDT講座
検査技術研究所・創立60周年記念特別座談会・最前線で活躍する社員が参集

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2021/04/05

第1441号

●《トップニュース》日本溶接構造専門学校卒業式、9人が社会へ飛翔
日本溶接技術センター付属日本溶接構造専門学校(神奈川県川崎市、大北茂校長)は3月12日、同校大講堂で2020年度卒業式を行った。鉄骨生産工学科2年生3人、溶接・検査技術科1年生6人の9人が、同校を卒業し、社会に飛翔する。卒業生答辞で卒業生を代表して挨拶した設備・構造安全工学科2年の相良雄大さんは、周囲への感謝を述べるとともに「コロナ禍という苦しいなかでも、技能と技術の向上にともに励んだ仲間と暖かく見守りながら指導をしてくださった先生方のおかげで充実した学生生活を送ることができた。本校で学んだ技術・技能および習得した資格を活かして社会の発展に貢献していきたい」と抱負を述べた。
JANDT東日本支部第4回幹事会開く
IHI検査計測、ドローンによる検査サービス
KJTD、ポータブル超音波探傷器を新発売

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2021/03/20

第1440号

●あんしん協、ドローンをテーマに勉強会
日本社会基盤安全技術振興協会(あんしん協、長岡康之代表理事)は3月8日、川崎市産業振興会館で『ニーズ・シーズの掘り起こし-ドローンを使った調査・点検-』をテーマとした「第6回あんしん協勉強会」を開催。現在、社会的に関心を集めるテーマを反映し、当日会場には57人が参加した。開会に先だって長岡代表理事は、「これまで橋やトンネルの点検で原則としていた近接目視は負担が大きく、最近ではドローンなどの新技術が台頭してきたため、国土交通省は点検要領を改正。技術者が近接目視と同等の情報が得られると判断した方法で点検してもよいと定めた。ドローンのさらなる活用が高まっている」と挨拶した。
日本溶接協会AN委員会、30周年に向けて活動を展開
JFEスチール、厚板の自動UTロボット開発
 検査技術研究所「NS+システム」、プラント検査にも応用

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2021/03/05

第1439号

●《トップニュース》NDT企業にも波及か、4月から改正高年齢者雇用安定法を施行
厚生労働省は、4月から改正高年齢者雇用安定法を施行する。同法は従来の65歳までの雇用確保義務付けに加え、70歳までの就業確保措置を講じることが「努力義務」となったことに伴い、再就職援助措置・多数離職届等の対象が追加された。今後、検査会社を初めとしたNDT企業も新たな対応を迫られることになる。対象となる事業主は、定年を65歳以上70歳未満に定めている事業主、また、65歳までの継続雇用制度(70歳以上まで引き続き雇用する制度を除く)を導入しているケースが該当する。
海外で適用進むUTドローン検査
規格作成基準を討議、日溶協・規格委員会
エクスロン・新型X線CTシステム、AIによるボイド自動抽出

 

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2021/02/20

第1438号

●《トップニュース》UT機器20歴年売上高、7・4%減の92億円
超音波探傷機器の2020年(暦年ベース)の売上高が明らかになった。それによると、超音波探傷関連機器の総売上高(1??12月期)は市場推定で前年比で7・4%減少となる91億8300万円。昨春来の新型コロナウイルス感染症の拡大傾向を反映するとともに、売上高のボリュームダウンを余儀なくされた結果といえる。 年明け以降、政府は1月7日に再び緊急事態宣言を発出、現在に至っている。超音波探傷機器メーカーの営業担当者は、「新型コロナウイルスを踏まえると、今後、オンライン商談を通じた取り組みが必要になっている」と指摘する。
インフラ調査士実技2次試験、JANDT
ベーカーヒューズ、X線CT装置のデモ用拠点、多摩市に開設
ソニック・山本浩太社長は語る

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2021/02/05

第1437号

●《トップニュース》JSNDI、新方式でUT実技講習会
日本非破壊検査協会(JSNDI)は1月27・28日、都内のJSNDI亀戸センター講習室でUT探傷試験レベル2の実技講習会を開催した。同講習会は、従来JISZ2305(非破壊試験技術者の試験および認証)に指定されているG・Rタイプの探傷器機種に加え、持込みデジタル探傷器受験が可能となったことに対応。この持込みデジタル探傷器受験者を対象として実施した。 持込みデジタル探傷器が可能となる再認証試験は2月?3月に実施され、5?6月には2次新規・再試験で持込みデジタル探傷器の受験が可能となる。いよいよ持込み探傷器受験の実技対策講習会が新たに始動したことになる。 
JANDT機材支部、NDT塾開き、技術伝承
三菱電機、東京工大、金属表面から内部亀裂推定
1月JIS 非破壊検査、1件改正

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2021/01/20

第1436号

●《トップニュース》米カーライル・グループリガクに出資
世界有数の投資会社である米カーライル・グループ(本社・米国ワシントンDC、山田和広・日本代表)と、X線分析・測定・検査機器のトップメーカーであるリガク(本社・東京都昭島市、志村晶社長)の志村社長は、共同出資して新たに設立する持株会社を通して、リガクの全発行済み株式を取得することで合意した。
ゼネコン21社の配筋検査システム、チェック機能を現場で試行
キャノンMJ、マイクロX線CT顕微鏡、0・5マイクロメートルの分解能
新年を迎えて・2021年年頭所感

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2021/01/05

第1435号

●《トップニュース》〈2021年頭所感〉NDT関連団体・企業など
2021年の年頭にあたり、NDT関連の主要団体、検査会社、検査機器メーカー・販売会社などの年頭所感を掲載。各団体・企業が今年の展望、抱負などを示す。
【特別寄稿】
「新技術による現場への適用」新日本非破壊検査
「新自走ロボット・Mクローラ」シーエックスアール
「炭素量を分析できるハンドヘルド・LIBS」日本非破壊検査

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