検査機器ニュース

2021年の記事一覧

2021/05/05

第１４４３号

●《トップニュース》２０２２国際ウエルディングショー始動　史上最大規模目す　
我が国溶接界の一大イベントで2022国際ウエルディングショー」（主催＝日本溶接協会、産報出版）が来年７月の開催に向けて動きだした。4月13日、東京・千代田区のステーションコンファレンス万世橋で第１回運営委員会（委員長＝西尾一政九州工業大学名誉教授）が開催され、会期、テーマならびに国際溶接学会（ＩＩＷ）との連携など企画概要が決定した。今回は国際溶接学会（ＩＩＷ）22年次大会・国際会議と同時開催になる。開催テーマは、「日本から世界へ　溶接・接合、切断のＤＸ革命-製造プロセスイノベーションの到来-」。ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション＝最新のデジタル技術を駆使したデジタル化時代に対応するための企業変革）による将来を見据えた溶接・接合関連技術の展示会を目指すことになる。
技術インタビュー・日立造船機械事業本部　平田健一氏
阪大／ＩＭＥＣ、貫通電極の非破壊検査技術開発
リンクス、ＡＩ画像処理検査装置発売

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2021/04/20

第１４４２号

●《トップニュース》日本溶接構造専門学校で入学式・新入生18人国際色豊か
日本溶接技術センター付属日本溶接構造専門学校（川崎市川崎区、大北茂校長）は４月８日、同校大講堂で２０２１年度入学式を行い、新入生18人が新たな学校生活をスタートさせた。新入生を代表して真山琳さん（鉄骨生産工学科）は入学式を迎えたことに対しての喜びと関係者に向けた感謝の気持ちを述べた上で「専門的な技術と技能の習得に精一杯努め、高い志を持って日々精進していきたい」と抱負を語った。校は鋼構造物製造の重要な基幹技術である溶接と非破壊検査の二つの柱に関して、製造現場の中核となる中・上級技術者を育成する日本で唯一の専門学校。今年度は溶接・検査技術科５人、設備・構造安全工学科４人、鉄骨生産工学科９人が入学した。今年度は韓国やコロンビア出身の新入生もおり、国際色が豊かな顔ぶれとなった。
ＩＨＩ・ヤマキ、かつお節の非破壊検査装置開発
新入社員のためのＮＤＴ講座
検査技術研究所・創立60周年記念特別座談会・最前線で活躍する社員が参集

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2021/04/05

第１４４１号

●《トップニュース》日本溶接構造専門学校卒業式、９人が社会へ飛翔
日本溶接技術センター付属日本溶接構造専門学校（神奈川県川崎市、大北茂校長）は３月12日、同校大講堂で２０２０年度卒業式を行った。鉄骨生産工学科２年生３人、溶接・検査技術科１年生６人の９人が、同校を卒業し、社会に飛翔する。卒業生答辞で卒業生を代表して挨拶した設備・構造安全工学科２年の相良雄大さんは、周囲への感謝を述べるとともに「コロナ禍という苦しいなかでも、技能と技術の向上にともに励んだ仲間と暖かく見守りながら指導をしてくださった先生方のおかげで充実した学生生活を送ることができた。本校で学んだ技術・技能および習得した資格を活かして社会の発展に貢献していきたい」と抱負を述べた。
ＪＡＮＤＴ東日本支部第４回幹事会開く
ＩＨＩ検査計測、ドローンによる検査サービス
ＫＪＴＤ、ポータブル超音波探傷器を新発売

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2021/03/20

第１４４０号

●あんしん協、ドローンをテーマに勉強会
日本社会基盤安全技術振興協会（あんしん協、長岡康之代表理事）は３月８日、川崎市産業振興会館で『ニーズ・シーズの掘り起こし-ドローンを使った調査・点検-』をテーマとした「第６回あんしん協勉強会」を開催。現在、社会的に関心を集めるテーマを反映し、当日会場には57人が参加した。開会に先だって長岡代表理事は、「これまで橋やトンネルの点検で原則としていた近接目視は負担が大きく、最近ではドローンなどの新技術が台頭してきたため、国土交通省は点検要領を改正。技術者が近接目視と同等の情報が得られると判断した方法で点検してもよいと定めた。ドローンのさらなる活用が高まっている」と挨拶した。
日本溶接協会ＡＮ委員会、30周年に向けて活動を展開
ＪＦＥスチール、厚板の自動ＵＴロボット開発
　検査技術研究所「ＮＳ＋システム」、プラント検査にも応用

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2021/03/05

第１４３９号

●《トップニュース》ＮＤＴ企業にも波及か、４月から改正高年齢者雇用安定法を施行
厚生労働省は、４月から改正高年齢者雇用安定法を施行する。同法は従来の65歳までの雇用確保義務付けに加え、70歳までの就業確保措置を講じることが「努力義務」となったことに伴い、再就職援助措置・多数離職届等の対象が追加された。今後、検査会社を初めとしたＮＤＴ企業も新たな対応を迫られることになる。対象となる事業主は、定年を65歳以上70歳未満に定めている事業主、また、65歳までの継続雇用制度（70歳以上まで引き続き雇用する制度を除く）を導入しているケースが該当する。
海外で適用進むＵＴドローン検査
規格作成基準を討議、日溶協・規格委員会
エクスロン・新型Ｘ線ＣＴシステム、ＡＩによるボイド自動抽出

　

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2021/02/20

第１４３８号

●《トップニュース》ＵＴ機器20歴年売上高、7・４％減の92億円
超音波探傷機器の２０２０年（暦年ベース）の売上高が明らかになった。それによると、超音波探傷関連機器の総売上高（１??12月期）は市場推定で前年比で７・４％減少となる91億８３００万円。昨春来の新型コロナウイルス感染症の拡大傾向を反映するとともに、売上高のボリュームダウンを余儀なくされた結果といえる。　年明け以降、政府は１月７日に再び緊急事態宣言を発出、現在に至っている。超音波探傷機器メーカーの営業担当者は、「新型コロナウイルスを踏まえると、今後、オンライン商談を通じた取り組みが必要になっている」と指摘する。
インフラ調査士実技２次試験、ＪＡＮＤＴ
ベーカーヒューズ、Ｘ線ＣＴ装置のデモ用拠点、多摩市に開設
ソニック・山本浩太社長は語る

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2021/02/05

第１４３７号

●《トップニュース》ＪＳＮＤＩ、新方式でＵＴ実技講習会
日本非破壊検査協会（ＪＳＮＤＩ）は１月27・28日、都内のＪＳＮＤＩ亀戸センター講習室でＵＴ探傷試験レベル２の実技講習会を開催した。同講習会は、従来ＪＩＳＺ２３０５（非破壊試験技術者の試験および認証）に指定されているＧ・Ｒタイプの探傷器機種に加え、持込みデジタル探傷器受験が可能となったことに対応。この持込みデジタル探傷器受験者を対象として実施した。　持込みデジタル探傷器が可能となる再認証試験は２月?３月に実施され、５?６月には２次新規・再試験で持込みデジタル探傷器の受験が可能となる。いよいよ持込み探傷器受験の実技対策講習会が新たに始動したことになる。　
ＪＡＮＤＴ機材支部、ＮＤＴ塾開き、技術伝承
三菱電機、東京工大、金属表面から内部亀裂推定
１月ＪＩＳ 非破壊検査、１件改正

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2021/01/20

第１４３６号

●《トップニュース》米カーライル・グループリガクに出資
世界有数の投資会社である米カーライル・グループ（本社・米国ワシントンＤＣ、山田和広・日本代表）と、Ｘ線分析・測定・検査機器のトップメーカーであるリガク（本社・東京都昭島市、志村晶社長）の志村社長は、共同出資して新たに設立する持株会社を通して、リガクの全発行済み株式を取得することで合意した。
ゼネコン21社の配筋検査システム、チェック機能を現場で試行
キャノンＭＪ、マイクロＸ線ＣＴ顕微鏡、０・５マイクロメートルの分解能
新年を迎えて・２０２１年年頭所感

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2021/01/05

第１４３５号

●《トップニュース》〈２０２１年頭所感〉ＮＤＴ関連団体・企業など
２０２１年の年頭にあたり、ＮＤＴ関連の主要団体、検査会社、検査機器メーカー・販売会社などの年頭所感を掲載。各団体・企業が今年の展望、抱負などを示す。
【特別寄稿】
「新技術による現場への適用」新日本非破壊検査
「新自走ロボット・Ｍクローラ」シーエックスアール
「炭素量を分析できるハンドヘルド・ＬＩＢＳ」日本非破壊検査

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