溶接の歴史

1935年〜1940年

1935年(昭和10)から1940年(昭和15)まで
 この期のはじめに起こった廬構橋事件を契機に、わが国は中国との全面戦争への口火を切る。翌年には国家総動員令が出て、全ての国産化が急がれ、町の不要鉄製品の同収が強化されている。そして、1939年には欧州では第二次大戦がはじまることになる。
 欧米での溶接関係では、白動化の動きが活発でサブマージアーク溶接を含む多くの自動装置が登場するし、スタッド溶接、アルミのスポット溶接、プラズマ溶射など戦時からみの専用化された特殊な溶接法が出てくる。
 一方、わが国では第四艦隊事件で主要構造への溶接の適用は後退するが、溶接の持つ鋲に比べての早さや簡素化など受けて、普通構造へは確実に伸び、教育関係も次第に充実して行くことになる。

1935 ディーゼルエンジンの溶接
 ゼネラル・モータ社の電気機関車部門で、ディーゼルエンジンの組立に溶接の採用をはじめる。*19[米]

1935 サブマージアーク溶接
 サブマージアーク溶接法は、ケネディ(HARRY E. KENNEDY)により発明されユニオンメルト(UNION MELT)の商品名で、リンデ社から市場に登場する。1942年にはじめて日本に輸入されるが開先精度などの周辺条件が確保できなかったので、ほとんど利用されていない。これが日本で実用化されるのは 1950年以後である。[米]

1935 米国造船での溶接
 この頃より、米国海軍の指導で民間造船所の溶接化が著しく進歩する[米]

1935 第四艦隊事件
 海軍秋季大演習の帰路に台風に巻き込まれ、駆逐艦二隻の船首部脱落ほか死者行方不明者50名をこえる大事故が起こる。船体の軽量化を狙い過ぎた構造が主原因であったが、溶接箇所での損傷が多く出たので、溶接構造を避け鋲構造にもどすべきとする見解が強くなる。急遽事故調査委員会が開かれ、その結論として翌年に海軍艦政本部は「艦艇船体構造電気鎔接指針」を出す。これにより、特殊鋼の溶接、振動や繰り返し荷重を受ける筒所、船体強力部材への溶接適用が禁止される。また、上向き溶接も認められなくなる。[日]

1935 国鉄での溶接棒
 この頃、国鉄浜松工場では国産の硼砂系タムラーク厚被覆捧が、作業性がよく、立向下進が可能で、溶け込みも大きかったので多用している。これと並行して帝酸セルローズ系棒や、多層盛りでも強度が落ちないとして芝浦E印溶接棒も好まれ、この状態が1940年頃まで続くことになる。*20[日]

1935 酸素製造装置
 商工省の工業研究奨励金を受けて国産の酸素製造装置の一号機(40M3/H)が、日本酸素蒲田工場で完成する。*20[日]

1935 スタッド溶接機
 大阪電気がスタッド溶接機を主として海軍工廠や造船所向きに製作する。*20[日]

1935 高張力鋼機関車の溶接
 ドイツの高張力鋼(ST52)を使って満鉄「アジア号」を製作することになり車両会社から選ばれた溶接工が渡満し、満鉄沙河口工場で溶接指導を受ける。*20[日]

1935 X線検査の適用
 東京電気で、国産の工業用20万ボルト定置式X線検査装置を試作し、鉄道技術研究所に納入し、溶接部の検査に適用される。*20[日]

1935 溶接工の養成
 東京府立機械工養成所が開設され溶接工の養成も組み込まれる。*33[日]

1935 私立溶接学校
 現場の中堅技術者養成を目的として、私立「大阪電気鎔接学校」が設立される。この学校は1942年の閉校までに300余名の卒業生を送り出している。*20[日]

1935 溶接技能検定
 海軍では1932年頃から各工廠単位で独自で行っていた溶接工の技能等級試験について、統一化の話が進み、内規が作成される。*20[日]

1935 溶接研究
 早稲田大学で溶接研究室が開設される。*20[日]

1935 溶接委員会
 機械学会で溶接部門委員会が新設される。*28[日]

1936 高周波付の交流溶接機
 ミラー社(MILLER ELECTRIC MFG. CO.)が、高周波を重畳した、最初の交流溶接機を市販する。*19[米]

1936 自動溶接多用船
 サブマージアーク溶接法を多用し有名になる18,000重量トン、タンカー「バン・ダイク号」(J W VAN DYKE)がサン・シップ造船所で進水する。[米]

1936 自動溶接多用船
 外板、中甲板を除くすべてを溶接化した6,000重量トン、タンカー「ザコー二号」(SACONY)が進水する。[独]

1936 自動溶接機
 被覆ワイヤの外側にワイヤネットを張り、そこから通電する自動溶接機が市場に出る。これは後刻ヒューザーク社(FUSARC CO.)から、ヒューズアーク溶接として市販され、サブマージアーク溶接に対抗する自動溶接法として普及する。わが国でも、この溶接機は戦後すぐにサブマージアーク溶接機と同時に輸入されている。[英]

1936 溶接による大ブロック
 15,000トンのタンカー「バルデン号」(G S WALDEN)で、溶接ブロック工法を採用し、当時として最高の65トンの大ブロックを製作する。[オランダ]

1936 溶接規定
 国鉄が「機関車缶電弧熔接規定」を制定する。この中で、溶接技能検定は工作局派出所の担当としている。*20[日]

1936 溶接技能コンクール
 国鉄と車両工業会の主催で国鉄大宮工場にて、はじめて全国規模の溶接技能競技会が開かれる。これには、中国、朝鮮、台湾からの選手も参加する。*20[日]

1936 溶接認定試験
 大阪府でガス溶接作業主任者認定試験を実施する。4月の第1回の受験者85名中28名、8月での第2回は受験者128名中39名と合格率は低かったとしている。*20[日]

1936 肉盛ガス溶接
 工具鋼へのガス溶接による肉盛り作業がはじまる。*20[日]

1936 鉄筋の溶接
 この頃より鉄筋の交点に溶接を使うことが多くなる。*20[日]

1936 シーム溶接機
 日産自動車で、シーム溶接機を使いガソリンタンクの溶接をする。*20[日]

1936 溶接シリーズ技術書
 溶接関係のはじめてのシリーズ書として、熔接工学講座(電気熔接総論、熔接工の養成、銅及共合金の熔接、鋳鉄の熔接、軽金属及合全の熔接、建築の熔接、機械の熔接)が太陽閣から出版される。[日]

1937 サブマージアーク法の日本特許
 ユニオン・カーバイド社がサブマージアーク溶接法について日本特許を取得する。戦後のワイヤ・フラックスの国産化がこれが障害となって少し遅れることになる。*13[米]

1937 スタッド溶接機
 はじめての国産スタッド溶接機が、大阪変圧器より全交流サイクアーク溶植機として市販される。[日]

1937 軽金属の溶接
 この頃より東京帝国大学航空研究所と三菱名古屋航空機製作所で、軽金属の点溶接の研究がはじまる。試験溶接装置は、本体が大阪電気、制御は三菱電機で製作される。この研究は1939年末には初期の目的が達せられたとされている。*20[日]

1937 鉄骨の溶接
 戦時機運が高まり、商工省令として鉄鋼工作物築造許可規則が交付され、デパート、飲食店、劇場、集会所、銀行、旅館の建築に実質上鋼材を使うことが禁止される。したがって、これ以後は軍の施設などを除いて鉄骨工事はなくなる。*20[日]

1937 機関車の溶接
 この年にEF56形直流電気機関車が製作されているが、床構えの鋼板・形鋼を溶接組立した中梁構造を採用している。*20[日]

1937 アセチレンの工場配管
 国鉄小倉工場で、定置型注水式ガス発生器を設置し、工場内全域にアセチレンガス配管をする。*20[日]

1937 X線検査の適用
 30万ボルト定置式X線検査装置が日立製作所に納入される。また、東京自動車工業では20万ボルト定置式を台車を使って移動式とし、戦車の溶接部検査に使う。*20[日]

1937 溶接胴の破壊試験
 蒸気缶胴の設計圧力・温度が上がり鋲接構造では対応不可となる。しかし、鍛造では高価で生産性が低いので、溶接缶胴の必要性が高まる。このため、三菱重工業長崎造船所で試作溶接胴を作り破壊試験を行う。このデータを基に1940年に日本発送電の清水火力発電所向きの高圧汽缶胴を、全溶接で製作する。*23[日]

1937 溶接研究部の設置
 東京石川島造船所が研究部を新設し、溶接・振動・全属の研究をはじめる。*27[日]

1938 電子ビーム
 アーデン(MANFRED VON ARDENNE)が電子ピームによる穴明け作業についての可能性を発表している。しかし、この時点では未だ溶接には触れていない。[独]

1938 戦艦「大和」の起工
 船体構造の主体は鋲接であるが、それでも総溶接長が343Kmとなる戦艦「大和」が起工する。本艦は1940年に進水し、1942年に引渡しが行われる。[日]

1938 軽金属の点溶接機
 海軍航空本部の斡旋でフランス・シアキー社から電磁蓄勢式点溶接機が、1940年には陸軍航空本部による米国フェデラル社からの軽合金点溶接機が、それぞれ数台輸入され、軽金属への点溶接機の普及がはじまる。*20[日]

1938 機関車の溶接標準
 鉄道省と車両メーカとの会議で溶接設計標準が作成される。これには、継手に等級をつけることや、官房研究所で溶接棒の規格を決めるなどのことが含まれている。*20[日]

1938 圧力容器での溶接棒
 この頃では、圧力容器の主要箇所の溶接には、ベルギー・アーコス社のスタピレント棒(STABILEND)が使われている。この棒は、アークの安定性が良く継手性能も満足できたので、溶接工からも好まれ、国産捧製作上の目標になる。*20[日]

1938 砲の溶接
 陸軍大阪造兵廠で、ドイツのクルップ製高射砲の溶接化程度を参考に、国産砲架の脚やブラケット類の溶接化を行う。*20[日]

1938 主翼の溶接
 三菱名古屋航空製作所で、海軍の双発爆撃機(九六式陸上攻撃機)の主翼結合金具を、溶接構造で作る。機体の重要構造部を溶接化した、はじめのものとなる。*20[日]

1938 溶接研究委員会
 陸軍が兵器鋼材の溶接全般研究を日本学術振興会に依頼し、第4小委員会(電気溶接)に第一分科会を設ける。このグループは翌年には防弾鋼板の工作などを研究していた第10特別委員会に吸収される。*25[日]

1939 第二次世界大戦勃発
 昭和14年。(1939-1945)

1939 横置溶接
 エリン社(ELIN A. G.)から、被覆棒を横置し、銅塊でこれを囲み、端部からアークスタートする、簡易自動溶接のEH法(ELIN-HAFERGUT)が発表される。これは日本には、1955年に輸入される。[オーストリア]

1939 スタッド溶接機
 ネルソン(TED NELSON)が独自のスタッド溶接法についての特許を取る。同種の考案は他にもあったが、使いやすさなどでこの方法が船体甲板の付属品固定用として普及する。*19[米]

1939 アルミの点溶接
 航空機工業でアルミの点溶接が実用化する。この方法は1933年シアキ(SCIAKY)兄弟が考案したキャパシタ放電接合法が原型となっている。*19[米]

1939 プラズマ溶射
 ライニッケ(REINICKE)が、プラズマ溶射法を発明する。[米]

1939 溶接研究会
 海軍工廠、艦艇建造造船所の溶接関係者で「鎔接研究會」を作り第一同会合を呉海軍工廠で開催する。この年に艦本機密第15344号「鎔接適用要領」が制定される。この会合は敗戦まで続く。*20[日]

1939 レールの溶接
 仙山線面白山トンネル内のレールを、I形突合せでアーク溶接とテルミット溶接を併用して接合する。*20[日]

1939 溶接規定
 被覆溶接棒心線について、臨JES G40規定で規格化される。これは1948年にJES G3523として改定される。*20[日]

1940年(昭和15)から1945年(昭和20)まで
 この期は欧州・アジアを戦場に巻き込み、武器を中心とした多量生産・多量消費の時代に入り、そしてより多くのものを失う敗戦に至ることになる。
 溶接関係では、欧州は戦火の中にあり、これと云うものは出なかったが、後方支援の米国では、短期・多量生産に向く溶接が多く取り入れられ、幾多の溶接事故を経験するが、その中から今日の継手形状や溶接順序などの施工上の基本事項が確立されることになる。
 一方、わが国でも独自のイルミナイト系被覆棒や半自動のグラビティ溶接の原型が登場するが、溶接の基となる鋼材の不足に悩まされ、秘密裡に来目したドイツ人技師から教わった高張力鋼の溶接なども活かせることなく敗戦を見ることになる。

1940 アーク・エア切断
 ステパス(M.D. STEPATH)が金属切断に炭素アークと圧縮空気を組み合わせる方法を考案する。これは直ぐにブレメントル海軍工廠で実用化される。*19[米]

1940 米国でのアーク溶接
 1928年頃より米国では被覆棒がすでに市販はされていたが、この頃までは裸棒による施工が多かったと云われている。*19[米]

1940 屑鉄輸入不可
 米国が、日本への屑鉄禁輸処置をとる。これまで安価で容易な屑鉄製鋼が銑鋼法の3倍近くに達していたので、鋼生産の見通しは急減する。これにより総動員令にもとずく配給統制令が出て、一般での鋼材入手が悪化する。[日]

1940 溶接棒の分類
 米国材料試験協会(ASTM)と米国溶接協会(AWS)の共同で、電弧溶接棒分類規格を制定する。*33[米]

1940 被覆溶接棒
 神戸製鋼がわが国ではじめての被覆棒の機械塗装を完成させる。そして、1942年にイルミナイト系被覆棒(B-17)を開発する。*22[日]

1940 横置式溶接
 被覆アーク溶接棒を横に寝かし、簡易自動溶接をする赤崎式溶接法を発表する。(造船協会会報1935-12)[日]

1940 胴の溶接
 清氷火力発電所の高圧汽缶胴(板厚44・/TD>o、45o、45気圧、480°C)が全溶接で製作される。*20[日]

1940 溶接道路橋
 内務省は「溶接鋼道路橋設計及ぴ製作示方案」を道路橋の指針とする。しかし、戦争準備のため鋼材入手ができず、この種の橋は製作されることがなかった。*20[日]

1940 電車の溶接
 国鉄で、全溶接構造の電車を製造する。太平洋戦争末期に出た、モハ63形電車も連結まわり以外は、全溶接構造であったが、溶接継手に亀裂が発生することが多かったとされている。*20[日]

1940 シーム溶接機
 川崎航空機に、わが国はじめての放電管制御の軽金属用シーム溶接機が電元社から納入される。*20[日]

1940 溶接関係の博士論文
 溶接関係ではじめての「低炭素鋼の電弧熔接に於ける熱影響に関する基本的研究」岡田実(京大)「軟鋼用金属電弧熔接棒ノ冶金学的研究」関口春次郎(東北大)の学位論文が出る。

1941 太平洋戦争勃発
 昭和16年(1941-1945)

1941 米国戦標船の破損
 多量建造される戦時標準貨物船(LIVERTY)の建造がはじまる。この船は、戦後の1948年までを含めると同一図面で2,580隻が、米国各地の造船所で建造され、その内114隻が建造途中で破損する。溶接構造を多用したことと、この事故が北部寒冷地の造船所で多発したことから、低温での鋼材の脆性破壊と、継手形状などを含めた溶接設計・工作法が間題となる。[米]

1941 アルミのガス溶接
 国鉄長野工場で、アルミニウムのガス溶接がはじまる。*20[日]

1941 溶接棒の規格
 臨時日本標準規格第196号「鋼材用電弧溶接棒」が制定される。これによると引張強さは41Kg/m・ u以上u以上、1級品は伸ぴ32%以上、シャルピー衝撃値12Kg-M/C・ u以上u以上、2級品は伸ぴ26%以上、シャルピー衝撃値6Kg-M/C・/TD>u以上u以上とある。*20[日]

1941 溶接棒の統制
 戦時体制に伴う溶材事情悪化で溶接棒が配給制となる。このため、中央熔線配給統制協議会、西日本電極棒統制などが設立される。*33[日]

1941 被覆棒の機械塗装
 呉海箪工廠で被覆アーク溶接棒(MK-23)を開発し、現場適用をはじめる。この棒は当時一般的であったどぶずけ塗布に替わり、水圧利用の高圧押し出し式塗装機を採用している。(造船協会会報1942-12)[日]

1941 溶接技能検定
 臨時日本標準規格第195号「電弧熔接工資格検定」が制定される。しかし、あまり実施されなかったとの話がある。*20[日]

1941 落接規定
 一般鋼構造用被覆電弧溶接棒について臨JES G196で規格化される。これは1947年にJES基本9001として改定される。*20[日]

1941 溶接講座
 大阪帝国大学工学部冶金学科内に、第5講座として、岡田実が担当教授となり、藤永田造船所より大西巌をむかえて溶接講座を開設する。また、名古屋帝国大学工学部金属学科でも第5講座で、溶接学と金属加工の教育・研究を行う。*31[日]

1941 溶接巡回講習会
 機械学会が本年と翌年にかけて東京府立商工奨励館、大阪帝国大学、名古屋高等工業、九州帝国大学で溶接についての巡回講習会を開催する。*28[日]

1942 高周波誘導加熱
 ろう付用高周波誘導加熱装置が市販される。*19[米]

1942 ティグ溶接の特許
 ノースロップ航空会社のメレディス(RUSSELL MEREDITH)が、タングステンを電極とし、ノズルからへリウムを流すアーク溶接について特許を取得する。彼はこの方法の名称をへリアーク溶接としている。*19[米]

1942 米国戦標タンカーの破損
 この年、建造中の戦時標準タンカー(T-2)32隻中、5隻が建造中に破損する。この種の代表的な事故では、ボストン湾で1947年12月に係留していただけで、夜半に船体が二つに折れたポナガンセット号(PONAGANSETT)がある。[米]

1942 戦時標準船
 戦時標準船が計画される。これによると、1/3が溶接構造、2/3は鋲構造となっていたが、改E型船(870総トン)では全溶接のブロック建造で、ブロック間のみ鋲接構造とし、流れ生産方式で建造する。播磨造船松の浦、三菱重工業若松、川南重工業深堀、東京造船が担当となる。*20[日]

1942 グラビティ溶接
 今日のグラビティ溶接の原型である呉船式半自動法が、一等輸送船などに適用される[日]

1942 被覆溶接棒
 岡田式、呉船式自動塗装機が試作される。これにより、60本/分程度の機械塗装が可能となる。*20[日]

1942 航空機溶接研究会
 大日本航空技術協会が設立され、日本学術振興会での点溶接分科会が、第10部会第5分科会として新発足する。この会より「軽金属抵抗溶接装置解説」、「点溶接工作基準」、「点溶接設計標準」、「電弧溶接設計標準」のテキストが出される。*20[日]

1942 溶接工学書
 岡田実著「熔接工學」が山海堂より発刊される。*20[日]

1942 溶接建議書
 熔接協會が溶接の専門教育を行うべしとして「熔接工学振興に関する建議書」を文部大臣に提出する。*20[日]

1942 サブマージアーク溶接
 三菱長崎造船所でユニオンメルトの研究をはじめる。翌年には汽缶の一部に採用するも、制御部品の入手難などでテスト程度で休止に追い込まれる。*23[日]

1943 戦時標準船破損委員会
 破損した溶接構造の戦時標準貨物船・タンカーについての設計・施工上の調査委員会が設置され、その対策が検討される。一年後に出された委員会の結論が、以後の溶接構造についての施工指針の基礎となる。この情報は、わが国には戦後に伝えられ、重要問題と指摘された脆性破壊についての研究がわが国でも増えることになる。[米]

1943 米国での商船建造
 米国の商船建造量が戦時のため、最高の1,157万総トンになる。[米]

1943 高張力鋼の溶接
 日本での中型潜水艦の多量建造を目的として、秘密裏にUボートで図面を携え来日したドイツの技師達の中のシュミット(H.SCHMIDT)より、溶接可能な高張刀鋼(St52)の製法と溶接材料、それに工法などを教わる。[日]

1943 魚電艇の溶接
 魚雷艇500隻の多量建造に入り、簿板全溶接構造の技術進歩が向上する。*20[日]

1943 X線検査規格
 日本機械学会溶接部門委員会で、アーク溶接部X線検査規格の作成作業をはじめる。これが後にJIS規格となる。*20[日]

1943 溶接学会
 社団法人熔接協會が溶接学会と改称し現在に至る。なお、産業界を中心とした別途の日本溶接協会は、戦後の1949年に創立総会を開催している。*20[日]

1943 航空機の溶接
 三菱名古屋航空機製作所で、アーク溶接で製作した部品数は、梅軍機で約40点、陸軍機で80点である。そのほとんどが、酸素とカーバイドの入手難が一因で、ガス溶接からの切り替えによるものであったとされている。*20[日]

1944 鉄粉系被覆溶接棒
 コンタクト溶接のできる鉄粉被覆棒を、ウイリンゲン(VAN DER WILLINGEN)が提唱する。しかし、これが米国で実用化されるのは1946年以後である。*19[オランダ]

1944 日本での商船建造
 日本の商船建造量が戦時標準船の多量建造などで、これまでの最高の173万総トンに達するが、以後急減する[日]

1944 溶接規定
 交流アーク溶接機が、臨JES G548で規格化される。これは1948年にはJES C 9301として改定される。*20[日]

1944 溶接講座
 溶接工学科が大阪帝国大学に設立され、第一期生15名を募集する。はじめは2講座でスタートするが、1948年に4講座制になる。そして、以後6講座制(1962年)、7講座制(1963年)、8講座制(1964年)になる。*31[日]

1945年(昭和20)から1950年(昭和25)まで
 1945年8月、わが国は無条件降伏をし、以後占領下での復興作業が行われることになる。占領軍の初期の計画では、日本の重化学工業の大半を戦時賠償に振り向け、軽工業のみを許す農業国にとのことであったが、米ソの冷戦深刻化に伴い、1948年からは米国の傘の下での工業による自立化が望まれるようになる。
 欧米での溶接関係では、プラズマ切断の前座的役割を果たすパウダー切断が、非鉄金属の切断用として普及しミグ溶接や電子ビーム溶接なども姿を見せはじめる。
 一方、わが国では戦時の海外との技術空白期間などのために、戦後の賠償調査使節団より、米国より溶接技術は30年遅れていると指摘される状況にあった。しかし、僅かな資材を使っての復興の中で、溶接協会の発足や溶接技能訓練所の開設など、確実にその基礎固めを進めている。

1945 エレクトロスラグ
 この頃、ロシアでエレクトロスラグ溶接法が発明され、直ぐにチェコスロバキヤで適用される。*19[露]

1945 溶接講座
 東京帝国大学第一工学部に溶接講座が設置される。*33[日]

1945 溶接学会誌
 熔接学会誌が1944年10月号以後休刊となる。再刊は1946年1月で、第15巻第1号として復刊する。*25[日]

1945 太平洋戦争終結
 昭和20年8月15日、ポツダム宣言を受諾し敗戦で終結する。

1945 敗戦時の船舶量
 わが国の、戦争により消失した一般船舶量は883万総トンで、敗戦時の残有船舶保有量は僅か138万総トンである。[日]

1945 溶材メーカ
 戦争末期での溶接棒メーカ数は、約75社であったが、敗戦時ではほとんど閉鎖状態となり、1950年になっても16社程度にしか回復していない。*20[日]

1945 溶接規定
 鋼材溶接部X線透過検査法について、臨JES Z778で規格化される。これは1948年のJES C 9002として改定される。*20[日]

1946 パウダー切断
 火炎切断にフラックス粉末を添加することで、これまで切断できなかったステンレス鋼やアルミの火炎切断が可能になった。*19[米]

1946 溶接機生産台数
 この年の国産溶接の総生産台数は、交流アーク溶接機1,291台、抵抗溶接機106台である。これが7年後の1953年になると、企業合理化促進法などの国家的な助力なども加わり、それぞれ4,656台、878台と急成長をする。*20[日]

1946 溶接シリーズ技術書
 溶接工学全書(熔接機・直流・交流電弧、熔接概論・各種切断法、新電気熔接法)3巻が科学社から出版される。[日]

1946 溶接規格委員会
 工業標準調査会官制が公布され規格学会で溶接規格委員会が組織される。*25[日]

1947 計画造船
 占領軍総司令部が第一次計画造船を許可する。これにより造船業復活の足がかりを得ることになる。[日]

1947 賠償調査団
 キャンベル(R.S. CAMPBELL)賠償調査団の一員として、米国溶接協会の副会長ピアス(HARRY W. PIERCE)が来日し、溶接学会での座談会で米国の最新溶接事情を紹介する。この時に、日本の溶接が米国に比ベ、30年は遅れているとの話が出たとされている。[日]

1947 アーク溶接棒の検定
 被覆アーク溶接棒の出荷品質の確保を目的とした、金属電弧溶接棒に関する政令第162号、商工省令21号が公布される。*25[日]

1947 溶接棒心線の配給量
 資源不足で、この年には政府よりアーク溶接用心線は、僅か1,600トンを三ケ月分として割り当てられる。*25[日]

1947 溶接研究委員会
 造船協会に電気溶接研究委員会、鋼船工作法委員会が設置される。*22[日]

1947 労働安全衛生規則の設定
 労働省令9号、労働安全衛生規則が制定される。これはこれまでの、工場法、工場災害予防衛生規則、工場取締規則(地方庁令)、アセチレン取締規則(東京府)を整理統合し、国際労働会議の条約に合うように改定されたものである。これにより、都道府県の労働基準局長が行うアセチレン溶接士の試験に合格した人を、溶接主任者として選任しなけれぱ、アセチレン溶接装置の取り扱いができないことになる。*25[日]

1948 ミグ溶接
 エア・リダクション社研究部門のソーン(JESSE S. SOHN)が、アルゴン・シールドされた雰囲気で消耗式コイル伏電極を使う、ミグ溶接法を米国溶接協会年次大会で発表する。*19[米]

1948 国際溶接学会の設立
 ヨーロッパで前年から企画されていたが、この年に14ケ国が参加して、はじめて国際溶接学会(IIW)が設立される。ベルギーと英国の代表がそれぞれ委員長と幹事となる。日本の参加は1952年になってからである。*24

1948 冷間圧接法
 ソーダ(A.W. SOWTER)が冷間圧接法を発明する。これが日本に技術導入されたのは1950年である。[英]

1948 電子ビーム溶接
 スタイガバルト(STEIGERWALD)が、電子ビーム溶接機を開発する。[独]

1948 低温溶接棒
 当時話題となっていた米国ユーテクティック・ウエルディング・アロイズ社の低温棒について、協和商事が代理店となり輸入がはじまる。*20[米]

1948 溶接材料の認定
 神戸製鋼所が、はじめてロイド船級協会の認定を受ける。*30[日]

1948 溶接船の建造
 戦後初めての全溶接の内航タンカー「新和丸」(1,200総トン)が、播磨造船所で竣工する。*22[日]

1948 タンカーの自由化
 占領軍総司令部が、日木油送船の世界市場への復帰を許可する。[日]

1948 全溶接橋試作
 鉄道技術研究所が、スパン12.9M、重量14トンの全溶接橋を試作し、破壊試験を行い構造設計上の資料を得る。*20[日]

1948 溶接技能検定
 JES基本9004号「電弧溶接工資格検定」が制定される。ついでガス溶接についても検討され、1954年にアーク溶接とガス溶接が合体した規定ができる。[日]

1948 アセチレン溶接士
 この年までのアセチレン溶接士の受験者は62,867名で、合格者総数は52,616名である。しかし、実際にアセチレン溶接作業に従事していたのは、倍程度の10万人以上だったと推定されている。*25[日]

1948 ティグ溶接の公開
 わが国ではじめてティグ溶接法が公開実演されるが、ガスの人手難などで、実用化されるのは1952年以後である。*35[日]

1948 溶接ニュース発行
 溶接学会より溶接学会誌の別冊として「溶接ニュース」が発行される。しかし、翌年の目本溶接協会の設立と共に、学会から協会に移り、協会の一部局に組み込まれ、溶接協会の機関誌として活動を続ける。そして、1953年5月から発行された「溶接資料」に機関誌としての役割は移されることになる。*32[日]

1949 セレン整流溶接機
 ウエスティング・ハウス社から、はじめてのセレン整流器による直流溶接機が市販される。*19[米]

1949 高張カ鋼の開発
 東南アジアからの送電鉄塔の国際人札が不調に終わるが、その原因が欧米諸国では高張力鋼を採用し、鋼材重量を軽減していることにあることを知る。そして、翌年のパキスタンからの鉄道車両の引き合いで、50-70キロ級高張力鋼の採用の必要性に追られ、その開発に注力することになろ。[日]

1949 溶接の機械化
 被覆溶接棒製造の機械化が推進され、自動塗装が急速に増える。*30[日]

1949 ブロック建造
 この頃より、わが国造船界で溶接量が増え、ブロック建造方式への転換が急速にはじまる。[日]

1949 外国船級取得船
 戦後初の米国AB船級を取得した貨物船“高和丸”(7,000重量トン)が竣工する。この船の建造時に提示された溶接施工指示書が、これ以後のわが国での溶接施工要領の墓礎となる。[日]

1949 タンカーの建造許可
 占領軍総司令部が、l万トン油送船の建造を許可する。[日]

1949 全溶接橋
 戦後はじめての溶接橋として、長さ36M、幅9Mの恵川橋(広島県)が製作される。*20[日]

1949 ガス・ガウジング
 帝国酸素でガス・ガウジング専用のトーチが試作される。*20[日]

1949 可搬式X線装置の適用
 島津製作所が、はじめて試作した可搬式16万ボルトX線検査装置を、三井玉野造船所に納入され、船台上の船側外板の溶接部の検査などに適用される。[日]

1949 超音波探傷試険
 三菱電機伊丹工場で、超音波探傷試験装置が試作され、溶接部の検査に利用される。続いて島津製作所、日本無線、目黒製作所も製造を開始し、1954年頃には一般化するようになる。*20[日]

1949 日本溶接協会の発足
 通産省から認可された社団法人日本溶接協会の設立総会が、東京丸の内の日本交通協会の大講堂で開催される。初代会長に岡田実がなる。初期の活動母体は第1(溶接棒被覆)第2(溶接棒心線)第3(ガス溶接業者)第6(電気溶接機器)第7(ガス溶接機器)第8(造船溶接)第9(車両)第16(技術指導)第17(養成所・学校)第18(出版編集)の各部会である。*25[日]

1949 溶接界の発刊
 日本溶接協会の機関誌として「熔接ニュース」が、協会編集の溶接専門誌として「熔接界」が大阪の日本印刷出版により、8月より刊行される。この「熔接界」は1965年12月号で終わり、「溶接技術」に吸収される。*32[日]

1949 溶接作業標準
 国鉄で仕様書SA-7「鉄道車両電弧溶接作業標準」を制定する。この中で、溶接工はJESに合格していることが条件付けられている。この仕様書は、1958年に改訂されSZ-3「車両アーク溶接作業標準」となる。*20[日]

1949 溶接技能検定
 日本溶接協会として、JES 9004号によるはじめての溶接工技量試験を、米軍から給油装置を受注した浦賀船渠からの要請で実施する。*25[日]

1949 溶接職業訓練
 日本溶接協会のはじめての溶接技能訓練所として、大阪府溶接技術補導所が開所される。第一期生は31名である。以後、全国都道府県の50ヶ所近くで溶接訓練が行われるようになる。*25[日]

1949 JIS制定
 日本工業規格(JIS)が制定される。

1949 技術白書での30年遅れの溶接
 通産省からはじめての技術白書「わが国鉱工業技術の現状」が出て、その中で溶接が30年遅れと指摘される。[日]

*と数字のある参考文献は1990-文末にまとめて掲載しています。

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