溶接の歴史

1950年〜1955年

1950年(昭和25)から1955年(昭和30)まで
 この期では、海外からの溶接構造物の引合品に高張力鋼の採用が増えていることを知り、その種材科の国産化と、海外材料を使っての高級鋼構造物が出てくる。
 溶接材料関係では、大手製鋼所の溶接材料への参入が増え、大手工場での自家製の被覆棒が消え、溶接材料業界の系列化が進むことになる。
 溶接機器関係では、サブマージアーク溶接機などの自動溶接機器の輸入がはじめて許可になり、その一方で朝鮮戦争を通じて、ティグ溶接の実態を知ることになる。
 また、国際的には中近東でのスエズ運河の国有化間題に端を発し、船舶の航路変更による大型船化の動きが活発化し、溶接材料を多量消費する造船ブームの兆しが見えはじめた時期でもある。

1950 朝鮮戦争勃発
 昭和25年(1950-1951)この戦争では、わが国が米軍の後方兵站の中継基地となり、兵器部品の修理などを一部担当し、米国から持ち込まれたアルゴン溶接をはじめて体験することになる。

1950 品質管理
 日本科学技術者連盟が、月刊誌「品質管理」を創刊する。翌年から品質管理に好成績をあげた企業や個人にデミング賞を出し、高品質への機運を高める。*39[日]

1950 自動溶接機の輸入
 占領軍総司令部の許可が下り戦後はじめて造船所に、ユニオンメルト機(サブマージアーク)9台、フューズアーク機1台が輸入される。[日]

1950 主構造への溶接適用
 この頃より、造船での主要構造である船側外板の接合に、鋲に変わり溶接が採用されるようになる。*20[日]

1950 被覆溶接棒の規格
 軟鋼用被覆アーク溶接棒についてのJIS規格Z 3211が制定される。*22[日]

1950 海外船級の取得
 造船の復活で、被覆アーク溶接棒の海外船級取得の必要にせまられる。この年に米国船級を取得した企業には、ツルヤ工業(T-101)、東洋電極(G-200)、神東電極(ST-17)、神戸製銅(B-17,B-2)白山鉱業(H-18)、由起製作所(ユキ-23)がある。すべて、イルミナイト系である。*20[日]

1950 国産被覆棒
 この頃までの国産被覆アーク溶接棒はイルミナイト系一種類のみであったが、この年から改良イルミナイト系、高酸化セルローズ系、高酸化鉄系が、翌年には低水素系が市場に出る。*20[日]

1950 溶接指針書
 AB船級船建造時に、米国から提供された監督指針書(ABC SUPERVISION)が、以後わが国での溶接施工の手本となる。*22[日]

1950 大型貯槽タンク
 新潟鉄工が日本石油下松製油所の、当時としては最大級の1,200トン容量の大型貯槽タンクをAPI規定に従い建設する。[日]

1950 溶接技術の答申
 造船技術審議会が「溶接技術の急速なる向上と普及を図るための建議」を運輸大臣に答申する。[日]

1950 建築基準法制定
 建築基準法が制定され、鉄骨構造にアーク溶接の利用が認められる。*32[日]

1950 高層ビルの溶接
 東京八重洲の日本相互銀行ビル(地下2階、地上10階)が着工されろ。わが国はじめての高層オフイスビルでの建築構造に、溶接を取り入れた貴重なテストケースとなる。*20[日]

1950 ステンレス鋼の溶接
 国鉄で、L10000型ステンレス鋼製冷蔵車100台を製作する。ステンレス鋼の溶接が大幅に取り入れられた、はじめての車両である。*20[日]

1950 レールの溶接
 この頃より、鉄道技術研究所がレールのガス圧接を研究し、1953年には軌道ガス圧接機を完成させ、ロングレールの足がかりを作る。*20[日]

1950 運輸技術研究所
 運輸技術研究所に溶接部が新設され、初代溶接部長に木原博がなる。そして、脆性破壊、残留応力、自動溶接などの研究がはじまる。*20[日]

1950 溶接継手の黒鉛化
 1943年頃からの長期使用している高圧高温缶汽管の溶接継手に粒状黒鉛があらわれ、鋼をぜい化させていることを知る。このための研究会が設けられ、鋼の脱酸、溶接部の再溶接や熱処理での防止についての報告書が出る。*23[米]

1950 電流遠隔操作器
 三芝熔接機器が、交流アーク溶接機で電流調整が遠隔操作できるリモートロン装置の市販を戦後はじめて行う。*20[日]

1950 国産X線装置の適用
 造船で船台上の溶接検査に国産ポータブル型X線装置をはじめて適用する。[日]

1951 接合型トランジスタの発明
 1948年のショックレらのpn接合理論、1949年の接合型トランジスタ実現の可能性についての予見など2年余にわたる研究の後に、ショックレ(W.B. SHOCKLEY)スパークス(M. SPARKS)ティール(G.K. TEAL)により、接合型トランジスタの実現に成功する。そして、翌年から主として軍用を目的として生産開始となる。*18[米]

1951 高周波抵抗溶接
 クロホードラッドにより高周波抵抗溶接法が発明される。日本への技術導人は1954年である。*13[米]

1951 ドイツでの造船
 敗戦国として科せられていた造船についての総ての制限が解除され、自由な建造が可能となる。[西独]

1951 国内での米国造船所
 日本政府が、旧呉海軍工廠内の造船設備を、この年から1962年10月まで米国企業のNBC(NATIONAL BULK CARRIERS CO.)社に貸与する。経営者は米国人、管理は米国式、従業員は日本人で、巨大船の建造をはじめる。グラビティ溶接法はここから出る。1953年には米国からはじめてこの造船所にアーク・エア・ガウジング法が持ち込まれる。[日]

1951 溶接用鋼材
 溶接協会第8部会で、多発したサブマージアーク溶接時の鋼材不良によるサルファクラックの問題を取り上げ共同研究が行われ、これ以後、溶接構造用鋼材の改善が強力に推進される。*22[日]

1951 被覆溶接棒の製造
 一部で続けられていた、造船所などの企業内製造部門での、自家製溶接棒の製造が姿を消し、すべて専業の溶接材料メーカからの購入に切り替えられるようになる。*22[日]

1951 被覆溶接棒の系統
 高酸化チタン系、低水素系軟鋼棒が市販される。*30[日]

1951 溶接工場
 三井造船玉野工場で、造船各社に先がけて溶接専門工場を建設する。*22[日]

1951 ティグ溶接
 運輸省運輸技術研究所は、不活性アーク溶接機(へリアーク機)をはじめて輸入し研究をはじめる。*13[日]

1951 サブマージアーク溶接
 大阪変圧器がユニオンカーバイド社とユニオンメルト溶接法について技術提携し、サブマージアーク溶接機を国産化する。*20[日]

1951 低水素系溶接棒
 石灰石を主原料とし、有機分を含まない国産の低水素系溶接棒が生産される。しかし、スラグの剥離の悪さが嫌われ、1952年での全生産量に対する比率はわずか2%で、5年後になって4%まで伸ぴる。*20[日]

1951 アルゴンの輸入
 日本アルミが丸紅を通じて米国に発注していた輸入溶接用アルゴン48本が、はじめて神戸港に人る。翌年からは、連続輸入で常備が可能となったが、ティグ溶接の実用化については、ガスが高価なことを理由に、当分の間は普及は期待できないとされていた。*13[日]

1951 ドラムの溶接
 関西電力姫路発電所向けボイラ・ドラム(板厚80mm、SB46B材)が、石川島重工業でサブマージアーク溶接を使い製作する。これ以後、大型発電用ボイラドラムの溶接自動化が進む。*20[日]

1951 溶接講座
 愛媛大学工学部冶金科の講座に溶接冶金学が設けられる。また、近畿大学理工学部機械工学科で溶接工学を開講する。*20[日]

1951 溶接技能コンクール
 中小企業庁主催の第一回溶接技能全国コンクールの決勝戦が、東京の石川島造船所でアークとガスに分かれて行われる。*25[日]

1952 航空機の生産再開
 朝鮮戦争時での、米軍機の修理と部品製作などの実績などもあり、航空機の生産再開が認められる。[日]

1952 酸化鉄系溶接棒
 すみ肉溶接専用の酸化鉄系の被覆アーク溶接棒が生産される。この年での生産量は全生産量の1.2%、これが1959年になると鉄粉入りも加わり11%に増える。*20[日]

1952 Cr-Mo溶接棒
 ボイラ材としてCr-Mo鋼が使われるようになり、被覆溶接棒が市販される。*30[日]

1952 ティグ溶接
 東亜精機で、はじめての国産のアルゴン・アーク溶接機が製作される。続いて電元社、大阪変圧器が加わり、ティグ溶接機として急速に普及する。*20[日]

1952 機関車溶接仕様
 国鉄工作局が「SL-12新製機関車缶アーク溶接作業仕様」を制定する。各車両メーカは、これに従い施工することになるが、内容的にはサブマージアーク溶接の採用についても触れている当時としては斬新なものである。*20[日]

1952 ケーブルカーの溶接
 高野山に全アルミ合金のケーブルカーが誕生する。一部でティグ溶接が採用される。*20[日]

1952 車両での規格
 海外よりの引合い車両の使用鋼材の多くが高張力鋼(55Kg/m・/TD>u以上u以上)であったことなどもあり、日本鉄道車輌工業会を中心に「車両用高張力鋼規格」を作成する。*20[日]

1952 可搬式超音波探傷機
 島津製作所から可搬式超音波探傷試験器が溶接部の検査に適するとして市販される。しかし、判定基準となる資料不足で、これが一般化するまでには少し時間がかかるとしていた。[日]

1952 放射線検査
 新三菱神戸造船所が、英国から輸入したコバルト60、続いてセシウム137を使い、厚板溶接部の検査に適用する。*20[日]

1953 コンピュータ
 IBM社のはじめてのコンピュータ「IBM 701」が登場する。この科学用の電子計算機はレミントン・ランド社のと競合する。*1[米]

1953 炭酸ガス溶接の見込み
 これまで炭酸ガスを使ってのアーク溶接は、酸化が起こり溶接不可とされていたのに対し、リュバフスキ(LYUBAVSKII)とノボシロフ(NOVOSHILOV)が、炭素鋼とステンレス鋼の溶接で、ワイヤ成分に適当な脱酸剤が含まれていれば、満足できる溶着金属が得られると発表する。*19

1953 電子ビーム加工
 カール・ツアイス財団のスタイガーバルト(K.H. STEIGERWALD)が電子ビームによる加工法について特許を取る。*19[米]

1953 高張力鋼橋梁
 神奈川県の相模大橋で、50キロ級高張力鋼が約1,000トン使われる。高張力鋼を多量使用した、わが国はじめての構造物であるが、鋲と溶接の併用構造である。[日]

1953 フレームプレーナ
 小池酸素が、フレームプレーナ一号機を川崎重工業に納入する。*20[日]

1953 プロパンガス切断
 従来の酸素アセチレン切断に対して、安価なプロパンガスを予熱炎に使って切断する方法についての論文(溶接資料53-8)が出はじめる。しかし、これが普及するのは数年後である。[日]

1953 大手製鋼所の溶材への参入
 神戸製鋼は、モロス式塗装機を新設すると共に、エリコン社製溶接棒製造装置を海外通商を通し発注する。*20[日]

1953 溶接棒製造装置
 神戸製鋼は、モロス式塗装機を新設すると共に、エリコン社製溶接棒製造装置を海外通商を通し発注する。*20[日]

1953 溶接棒検査
 米国船級協会の検査官リモリが、国内の溶接棒工場を抜き打ち検査し、イルミナイト系棒が規格に合わないなどの、溶接棒品質について多くのクレームを出し、リモリ旋風などとも云われた溶接材料業界での混乱が起こる。*33[日]

1953 溶接機のJIS改定
 交流アーク溶接機のJISが大幅に改定される。これによると、二次無負荷電圧は従来の140Vから90Vに下がり、電撃防止上からの改善が進むことになる。*20[日]

1953 溶接機の小型化
 東京芝浦電気で国産化したシリコン・ワニスを、可動コイル形交流アーク溶接機に使用し、わが国はじめてのH種絶縁の溶接機が完成する。これにより、これまで溶接機内に常備されていた冷却フアンがなくなり、溶接機の小型化とコストダウンが実現する。*20[日]

1953 アルミ船の建造
 三菱重工業下関造船所で、海上保安庁の巡視艇「あさかぜ」が、わが国はじめての全アルミ合金製で建造される。溶接では、ティグ法が適用される。*35[日]

1953 客車の溶接
 43形客車が製作され、妻構えの一部に点溶接が、外板には簿板サブマージアーク溶接の適用が本格化し、溶接客車の組立の基礎が確立する。*20[日]

1953 ドラムの溶接
 三菱長崎造船所が、ヒューズアーク自動溶接装置を使い、ボイラドラムの溶接を行う。*20[日]

1953 航空機部会発足
 日本溶接協会に航空機部会が設置され、航空機関係の文献集の配布、点溶接機工作基準のJIS原案作成などの活動がはじまる。[日]

1953 IIWも加盟
 日本の溶接学会が、国際溶接会議(INTERNATIONAL INSTITUTE OF WELDING)に加盟する。*20[日]

1953 溶接資料発刊
 日本溶接協会から機関誌として、「溶接資料」が発刊され、それまで発行されていた「溶接ニュース」の役割を引き継ぐ。これが1954年には「溶接技術」と誌名変更し、今目に至っている。また途中の1969年には「溶接界」を合併吸収している。*25[日]

1953 ウエルディング・ショー開催
 ウエルディングショー(4/20-25)が東京の運輸技術研究所で、第一回溶接機器材料展示会として開催される。*32[日]

1954 シリコン・トランジスタの登場
 テキサス・インスツルメント社が、はじめて安価なシリコン・トランジスタを市販する。このため16ドルしたゲルマニウム・トランジスタが2.5ドルまで下がる。*1[米]

1954 ロボット装置の特許
 米国の発明家デボル(G.C. DEVOL)が、はじめてロボット的な装置についての特許を取得する。*21[米]

1954 原子力潜水艦建造
 世界ではじめての原子力潜水艦“ノーチラス”が進水する。[米]

1954 電子ビーム溶接
 フランス原子力委員会のストール(J.A. STOHL)が、金属の溶接に電子ビームを利用して成功したことを、パリの燃料要素技術シンポジウムで発表する。これが日本に導入されたのは、1965年である。*19[仏]

1954 爆発圧接
 爆発圧接の特許は、英国とドイツの技術者により1900年に取られていたが実用化はされてなかった。爆発成形事業を行っていたナショナル・ノーザン社の研究部門のボア(FRANK BOIS)が、この年に溶接のできることを確認し実用化をはじめる。*19[米]

1954 ガス放出型ワイヤ
 ウエスチング・ハウス社が溶接用として、はじめてガス放出型フラックス入りワイヤを市場に出す。*19[米]

1954 フラックス入りワイヤでの溶接機
 バーナード溶接装置社のバーナード(ARTHUR BERNARD)が、はじめてフラックス入りワイヤを使っての軟鋼用炭酸ガスシールド自動溶接機を発表する。また、リンカーン電気社は炭酸ガスを使わないフラックス入りワイヤでのインナーシールド溶接機を発表する。*19[米]

1954 歪みとりローラとショットブラスト
 この頃より歪とりローラやショット・ブラスト法が、生産現場で採用されはじめる。[日]

1954 高張力鋼溶接棒
 防衛庁艦艇に50キロ級高張力鋼が使われるなどのことがあり、これに対する国産の被覆溶接棒が製造されはじめる。*30[日]

1954 ミグ溶接機
 大阪変圧器から、はじめての国産ミグ溶接機が、シグマ溶接機の商品名で市販される。*20[日]

1954 球形タンクの製作
 石川島重工業が米国CBI社と技術提携して、T-1鋼(80キロ級高張力鋼、1952年に米国 US STEEL社による開発品)を使い、東京ガスの球形ガスタンクを製作する。これは、わが国ではじめての球形タンクであり、大型圧力容器に80キロ級高張力鋼が使われたのもはじめてである。この時の溶接材料としては、国産品は未だなく、海外三社の製品を比較検討して選んでいる。*20[日]

1954 高張カ鋼溶接橋
 はじめての高張力鋼全溶接橋として、飯塚橋(東京都)が製作される。続いて新喜多大橋(大阪市)ができる。*20[日]

1954 ミグ溶接の適用
 播磨造船所がアルミ合金製50トンのホルマリンタンクを全溶接で製作する。ミグ溶接の本格的な採用は、わが国でははじめてとされている。[日]

1954 アーク・エア・ガウジング
 前年米国で考案されたアーク・エア・ガウジング法が、NBC呉造船部に持ち込まれ、国内でも試用がはじまる。*30[日]

1954 X線フィルム
 これまで溶接部の放射線検査に使っていた工業用フィルムは、すべて米国コダック社からの輸入であったが、富士写真工業から国産品がはじめて市販される。[日]

1954 橋の非破壊検査
 箱根観光会館橋の突合せ溶接箇所に、橋梁としてはじめてのコバルト60による検査法を適用する。*20[日]

1954 溶接技能検定
 「溶接技術検定における試験法ならびにその判定基準」(JIS Z 3801)が制定公布され、アークとガス溶接作業者のJISによる技能検定が、公式にはじまる。[日]

1954 溶接技能訓練
 神戸溶接技術補導所が設立され、一般社会人を対象としての、初等科3ケ月、高等科コースが設けられる。*20[日]

1954 溶接技能コンクール
 日本溶接協会が主催の第一回全国溶接技術競技会が、大阪府立工業技術公共職業補導所で行われる。*32[日]

1954 溶接シリーズ技術書
 溶接工学叢書(熔接施工法、熔接工の養成と技量検定など20巻)が熔接二ュースより逐次出版されはじめる。[日]

1955年(昭和30)から1960年(昭和35)まで
 海外では、非鉄金属を対象としたプラズマ切断機が市場に出はじめ、摩擦溶接、電子ビーム溶接、超音波溶接などが産声を出しはじめた時期である。
 一方、わが国では造船ブームのただ中にあり、船体構造から鋲継手が急速に消えはじめる。そして、米国企業とは云え国内の呉NBC造船所では、当時世界最大の10万トンタンカーが建造され、ロイド船級協会では、建造実績も日本が世界一と発表する年が続くことになる。
 また、自動車では乗用車専用ラインがわが国ではじめてできマルチ・スポット溶接機などの登場などもあり、生産ラインでの自動化の動きが進みはじめる。
 そして、溶接材料関係では特許で阻まれていたサブマージアーク関係の材料が国産化され、80キロ級の被覆アーク溶接棒も生産されることになる。

1955 プラズマ切断
 プラズマアーク切断トーチが、主としてアルミ切断用として市販されてくる。*19[米]

1955 60キロ級高張力鋼の開発
 日本製鋼がMn-Si系鋼を熱間圧延終了温度から直接水焼き入れ焼きもどしした、60キロ級高張力鋼(2H鋼)を開発する。[日]

1955 溶接材料
 特許切れで、サブマージアーク溶接用ワイヤの国産化がはじまる。また、ガス・ホルダーの建設に伴い、80キロ級高張力鋼用被覆溶接棒が製造されるようになる。*20[日]

1955 不活性ガス溶接
 大阪変圧器がユニオンカーバイド社と技術提携し、シグマ溶接装置(ミグ)、ヘリアーク溶接装置(ティグ)を製造販売する。*20[日]

1955 輸出船ブーム
 第一次輸出船ブーム(1955-1957頃)がはじまり、はじめて4.5万重量トンを超す輸出船(ブウィードル号)も建造する。これらのことで溶接の需要が急速に伸ぴる。[日]

1955 航空機の需要
 この頃より、国内での商用機、防衛庁からの航空機の需要が起こる。[日]

1955 造船での溶接化率
 この頃より造船での鋲継手は急速に滅少するが、最強度部位である舷側部や割れの進展性の高いビルジキールなどでは、依然として鋲が使われており、溶接化率は95%程度が続く。*25[日]

1955 機関車の溶接
 この年製作のEH10形機関車では、ジグ組立により点溶接が多用化され、台車枠まで溶接構造となる。そして、これ以後の機関車では、この方式が一般化する。*20[日]

1955 移動式点溶接機
 運輸省の助成金により鉄道技術研究所が中心となって、前後左右に移動のできる機動式点溶接機を完成させる。車両各社で10台以上稼働するようになる。*20[日]

1955 国民車構想
 通産省が国民車育成要領案を発表する。国民車の定負4名、最高時速100キロ、価格は25万円以下の乗用車としている。価格は当時販売されていたものの1/3程度である。しかし、具体的にマイカー時代となるのは1963年以後である。*39[日]

1955 自動車の溶接
 へリアーク溶接機がフェンダーの溶接などに使われはじめる。仕上がりの美麗さが魅力だったようである。同時に、へリアークスポット溶接機もボデーの床や柱に適用される。片側のみの溶接で信頼性も高かったので設計製作面で好まれたとされている。*20[日]

1955 水圧鉄管への高張カ鋼
 ビルマ電力庁向きの水圧鉄管に、約3,200トンの50キロ級高張力鋼を使っている。これがわが国でペンストックヘの高張カ鋼採用のはじめである。[日]

1955 電車防止装置
 この頃より、吉村電機、宮木電機が外付け型のものを発表する。1957年には、三芝熔接機器が電子管式を、続いて松下電器産業、大阪電気が製作、さらに1959年に大阪変圧器、日立製作所も参入する。しかし、初期のものはアークのスタート性が悪く現場からは嫌われ、これが普及には数年を要している。ちなみに、1956-57年での溶接機による感電事故死は全国で56名である。*20[日]

1955 WES規格
 日本工業標準調査会に溶接部会が新設される。日本溶接協会では、規格委員会がこの分野を担当し、WES(WELDING ENGINEERING STANDARD)を制定することになる。*20[日]

1955 溶接による電波障害
 ティグ溶接の普及に伴い、溶接機内の高周波発生装置による電波障害が、この頃から問題となり、日本溶接協会電気溶接機部会で調査・実験がはじまる。*25[日]

1956 科学技術庁の発足
 産業界の科学技術は通産省、大学の研究は文部省、新興の原子力や宇宙開発は科学技術庁でと云う、日本の科学技術の三極構造が、この時にできる。*39[日]

1956 摩擦溶接
 チュデコフ(A.I. CHUDIKOV)が、旋盤を改造し、摩擦溶接についての特許を取る。*19

1956 超音波溶接
 バイロン、パワーズにより超音波溶接法が発明される。これが日本に技術導入されたのは1965年である。*13[米]

1956 線条加熱法
 この頃より造船界で線条加熱法が曲げ加工や歪み取りに採用されはじめる。[日]

1956 自動ガス型切断機
 日立造船因島工場が、ドイツの光電式拡大けがき自動ガス切断機モノポールを輸入し設置する。*27[日]

1956 アーク・エア・ガウジング
 揖斐川電気工業、松下電器産業がカーボン電極棒とトーチを、三社電機が専用電源を市販し、アーク・エア・ガウジング装置の国産化がはじまる。*20[日]

1956 炭酸ガスアーク溶接機
 東亜精機が、はじめての国産炭酸ガスアーク溶接機を、炭関半自動アーク溶接機として市販する。*20[日]

1956 スタッド溶接機
 大阪変圧器が、英国のクロムトン・パーキンソン社と技術提携し、ネルソン型スタッド溶接機を国産化する。*20[日]

1956 フラッシュバット溶接機
 太平洋行がドイツのシーメンス社の代理店となり、レール用(国鉄大分材修場向き)製鎖用(小松製作所大阪工場向き)のフラッシュバット溶接機を輸入する。*20[日]

1957 プラズマ溶接
 ジュアンニニによりプラズマ溶接法が発明される。これが日本に技術導入されたのは1960年である。*13[米]

1957 シリコン溶接機
 ウエスティング・ハウス社からはじめてシリコン・ダイオードを使った直流溶接機が市販される。*19[米]

1957 摩擦圧接機
 ビネッソ(VNIIESO)が実用的な摩擦圧接機を発表し、世界的に注目をあびる。彼が書いた「金属の摩擦溶接」が1960年に翻訳出版される。わが国でこれを基に再現性の高い実験機がはじめて試作されるのは、1963年である。*36[ソ連]

1957 グラビティ溶接
 NBC呉造船部で開発されたグラビティ溶接が、この頃より国内各造船所で普及しはじめる。[日]

1957 超大型船の研究
 造船技術審議会研究部会の2年間共同研究テーマとして「超大型船建造に関する研究」を実施[日]

1957 低温用溶接棒
 化学工業の発展にともない、低温での圧力容器や装置が増え、2.5%、3.5%のNiを含んだ低温鋼用の被覆アーク溶接棒が市販されはじまる。*20[日]

1957 溶接機業界
 松下電器産業が、コンデンサ内蔵型交流アーク溶接機をもって、溶接機業界に初参入する。*20[日]

1957 アルミの溶接
 上部構造とハッチカバーで180トンのアルミを使った、9,000重量トンのボーキサイト船「サンウオーカ」が浦賀船渠で起工する。ティグ、ミグ溶接が多用される。*35[日]

1957 建築でのスタッド溶接
 この年に着工した国立国会図書館の現場工事で、建築としてはじめてスタッド溶接を適用する。*20[日]

1957 職業訓練所での溶接科
 労働省が溶接工不足対策として、全国の補導所での溶接科の設置に乗り出す。*32[日]

1958 高張力鋼
 米国の超高張力鋼(CARILLOY T-1)の実用化に刺激されて、従来の52キロ級に加え、55,60キロ級の高張力鋼が国産化される。また、これに伴う被覆アーク溶接棒も完成する。*20[日]

1958 裏波溶接棒
 スエーデン(ESAB社)から持ち帰られた二重被覆棒(OK-53P)が、美麗な裏ビードをを出すことで注目され、これを基に国内での裏波溶接棒の開発がはじまる。[日]

1958 フラックスの製造
 サブマージアーク溶接用溶融型フラックスが国産化される。*30[日]

1958 サブマージアーク溶接
 この頃より、生産性の見地からサブマージアーク溶接が二人作業であったのを、一人作業に切り替わりはじめる。[日]

1958 すみ肉溶接の剥離
 厚板すみ肉溶接での母材からの剥離が問題となり、日本造船研究協会第39研究部会で二か年間の研究が行われる。*22[日]

1958 自動ガス型切断機
 播磨造船所で、国産の光電式拡大けがき自動ガス切断機ユニグラフを設置する。この頃より、国産の自動拡大切断機(リモートグラフ、マグニグラフなど)が製作され、現図やマーキンの手法にまで影響を与える。[日]

1958 世界の造船実績
 ロイド船級協会は、1957年度で日本が世界造船実績で第一位と発表する。そして呉のNBC造船部では、当時世界最大のタンカー「UNIVERS APOLO」(104,500重量トン)が進水する。[日]

1958 ダイバージェント火口
 通産省の技術試験研究補助金を受けて、ダイバージェント型ガス切断火口の評価試験が、日本溶接協会で行われる。*25[日]

1958 アルミの溶接
 国鉄大宮、小倉の両工場でアルゴンアーク溶接機を購入し、アルミニウムの溶接をはじめる。*20[日]

1958 原子力容器の溶接
 この頃より原子力関係の圧力容器類の溶接が脚光を俗ぴ、超厚板の溶接、クラッド鋼の溶接、ステンレス鋼の肉盛溶接、マグネシュームやジルコニウム合金の溶接が話題になりはじめる。*20[日]

1958 溶接委員会の設置
 日本溶接協会に化学機械溶接研究委員会が設置される。[日]

1959 潜水艦の建造
 内殻にSi-Mn系の厚板50Kg/m・/TD>u高張u高張力鋼(NS30)を使用した、全溶接の戦後はじめての国産潜水艦「おやしお」が川崎重工業で進水する。以後1960年に60キロ級(NS46)、1967年に70キロ級(NS63)、そして、1975年には85キロ級(NS80)の高張力鋼が、実艦に適用されることになる。*22[日]

1959 原子カ商用船
 世界初の原子力商船「サバンナ」が米国で進水し、これも世界ではじめての原子力砕氷船「レーニン」がソ連で竣工する。[米、ソ]

1959 サブマージアーク溶接
 溶接装置(1951)、ワイヤ(1955)に続いて、この年にフラックスの国産化が阪神溶接機材で行われ、サブマージアーク溶接としての国産化が完成する。そして、1960年にユニオンメルト法の日本特許が切れると同時に、溶接材料が各社で生産されるようになり、自由競争時代に人る。*20[日]

1959 溶接棒製造技術の輸出
 この頃より国産のイルミナイト系溶接棒の製造技術を、輸出するようになる。*20[日]

1959 乗用車専用工場
 わが国はじめての乗用車専用ラインがトヨタの元町工場で操業をはじめる。続いて、1961年には日産が迫浜工場を稼働させる。この頃より、種々の部品を一工程で溶接するマルチ・スポット溶接機が乗用車の床などに適用される。*20[日]

1959 直流溶接機
 セレンに対して電流容量が高く、高温使用が可能な、シリコン整流器が国産化されるに伴い、この年に大阪電気がシリコン整流式直流溶接機を製作する。続いて、日立製作所や三芝熔接器も市販しはじめる。このため、モータ・ジェネレータ(MG)型の直流溶接機は次第に姿を消すことになる。*20[日]

1959 炭酸ガスアーク溶接機
 松下電器産業が、オランダのフィリップ社と技術提携し、炭酸ガスアークの半自動溶接機を市販する。*20[日]

1959 スタッド溶接機
 松下電器産業が、オランダのフィリップ社と技術提携し、フィリップ型のスタッド溶接機を市販する。*20[日]

1959 溶接技能検定
 労働省告示第7号「ボイラ技士試験ならびに溶接士試験規定」が制定される。[日]

1959 金材研での溶接研究部
 科学技術庁は、1956年に設置した金属材料研究所内に溶接研究部を新設する。*32[日]

*と数字のある参考文献は1990-文末にまとめて掲載しています。

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